業界で唯一、全ての契約会社を対象とした「一斉訓練」を実施。実際に大量のユーザーがアクセスするので大災害時にシステムが稼働するかを確認できます。

別サービスへの加入と追加費用は必要であるものの、BCP策定から防災訓練のコンサルティングつまでトータルに提案可能です。2021年にデザインをリニューアル。

docomo、au、SoftBank に専用の接続領域を確保しているため、通信規制の影響を受けづらいことがポイント。

管理者を最大12,000名まで設定可能な、大手企業やグループ会社向けのサービス。

業界内でもめずらしい、返金保証を採用。自社に合わない場合には、返金制度を利用することも可能。

最大2ヶ月（申込の翌月末）の無料お試し期間は、業界最長。

3.11での稼働実績あり。50社以上のユーザーの安否確認が問題なく完了。

業界最安水準。初期費用0円で導入可能なので始めるハードルが低いことがポイント。

2009年より稼働が始まった、静岡大学と静岡県立大学が共同開発したシステム。

初期費用のお支払い以降は、毎月低価格の人数分課金で無理なく継続することができます。

サービス開始は2004年。3.11の稼働実績を公開。東日本大地震の際、24時間後の回答率について86.5%を達成した企業もあり。

初期費用無料で定額のパッケージ型料金システムで手軽に導入可能。それでも不安な場合は、約50,000円+ 出張費で導入サポートも申込できます。

ITを駆使したマンション管理をメイン事業とするテンフィートライトの企業向け安否確認システム。

I’m HERE! ボタンが最大の特徴。I’m HERE! ボタンは、基本の設問に回答しなくても、ボタン1つでGPSの現在地情報を取得＋送信が可能なシステム。

11,000社以上の導入実績。災害時と同じフローを体験できる訓練機能を実装しており、訓練ごとの回答率を集計可能。

NECの安否確認システム。専用アプリまたは、1クリックで空メールを返信する方法で回答。初期費用が0円で導入しやすいことがポイント。

メール配信システム提供会社であるCuenoteの安否確認システム。非常時以外にイベントや集会の出欠確認としても利用可能。

メール配信システム提供会社であるCuenoteの安否確認システム。非常時以外にイベントや集会の出欠確認としても利用可能。

20名まで無料で利用可能（家族の安否確認等、一部機能は有料。）

個人情報保護への対策が万全。指定の時間経過後、連絡先電話番号と送信文面を自動削除できる。

神戸・博多・東京にオフィスあり。14日間の無料体験後、設定を引き継いだ状態での導入が可能。